
製造業の経営動向(平成 20 年度版 TKC経営指標 *1 より)
景気回復基調の牽引役として他産業をリードしてきた製造業は、平成 19 年度も堅調に推移している全産業との比較でも特出すべきは、 1 社当たりの売上高が 5 年連続の増加を続けている点である。
さらに、 1 人当たり人件費が 4 年連続増加、 1 社当たり固定費は 5 年連続増加であるにもかかわらず、経常利益が対前年比 105.3% 、対前年増加額 493 千円と好調であり、特に 1 人当たり限界利益と 1 人当たり経常利益は製造業のみが増加している。限界利益は対前年比 103.4% 、対前年増加額 4,815 千円と大きな伸びを示しており、人件費や他の固定費が増加しても十分な体力を持ってきている。・・・・
TKC全国会のホームページ( http://www.tkcnf.or.jp/ )から要約版をダウンロードできます。
弊所のクライアントをみても、昨年度の製造業の売上・利益の水準は高い水準を示しており、上記解説も大いに実感できます。
★ 同業他社との比較のお勧め
優良企業への転換のためには、改善目標を定める必要がありますが、最新の同業他社の数値・動向を参考に定められるのが良い方法です。
- ・原料価格上昇の影響を、他社ではどのようにカバーしているのか?
- ・人件費にどの程度割いているのか?
- ・設備投資実施のここ数年の趨勢は?
等、戦略の策定に参考になる情報がふんだんにあります。
同業他社の情報以外にも、貴社の現状の分析、課題の抽出等、弊所宛お気軽にご相談ください。
製造業(メーカー)企業への弊所の役割(サポート) を永遠に発揮してこそ日本の生き残りがあり、その中でも無限の可能性がある中小企業メーカーの潜在能力の開拓・発揮(顕在化)サポートこそ、弊所の重要テーマとして心がけております。
原価計算導入事例
原価計算の必要性と共に、少量多品種の材料・部品等が様々な倉庫及び作業場所を日々出入りすることから、原価計算の実施には、システム化が必須です。システム化にて、在庫管理・原価管理・マネジメントといった情報を構築し、経営戦略の策定及び進捗管理に役立てます。
原価計算の導入が会社を変える
今まで眠っていた潜在能力を発揮(顕在化)させるには、現状(強み・弱み)を知ることからはじめます。現状を知るためには原価計算は必須です。太陽が東から出て西に沈むように、優良企業へのサイクル(道のり)を怠ってはなりません。

08/08/18 |
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